解説ガイド ・ デメリット・選び方

エネファームのデメリットは?向く家・向かない家と後悔しない選び方

2026/06/30 更新 ・ 出典は記事末に明記

「エネファームは発電できてお得と聞くけど、デメリットは?」「初期費用が高いって本当?」——ガスで発電しながらお湯も作るエネファームは魅力的ですが、本体価格の高さや設置スペースなど、知っておくべき弱点もあります。この記事では、エネファームのデメリットを正直に整理し、向く家・向かない家、後悔しない選び方をやさしく解説します。

この記事の結論まとめ

先に要点だけ
  • 弱点①初期費用が高い:給湯器の中では本体価格が最も高め(エコキュートの倍以上のことも)。
  • 弱点②設置スペース:発電ユニットと貯湯ユニットの2台分のスペースが必要。
  • 弱点③ガス併用が前提:オール電化の家には不向き。ガスの契約・基本料金がかかる。
  • 向く家:ガス併用で電気をよく使う家。発電で買う電気を減らしたい家。給湯省エネ補助の対象。

エネファームの主なデメリット

「家で発電できる」強みを持つエネファームですが、コストや設置面の弱点も理解して選びましょう。

デメリット内容対策・考え方
初期費用が高い給湯器の中で本体価格が高め。エコキュートの倍以上になることも給湯省エネ補助を活用。光熱費削減と合わせて長期で判断
設置スペースが必要発電ユニット+貯湯ユニットの2台を屋外に設置設置場所・搬入経路を事前に確認
ガス併用が前提ガスで発電するため、オール電化の家には不向きガス併用住宅かどうかで適否が決まる
発電量・お湯の量に限り発電は一定量で、使い方によっては効果が想定より小さいことも電気・お湯をよく使う家庭ほど効果が出やすい
メンテナンス発電機器のため定期的な点検・部品交換の考慮が必要保証・メンテ内容を契約前に確認
💡 「電気をよく使う家」ほど発電メリットが効く

エネファームは家で発電する分、電力会社から買う電気を減らせるのが強みです。電気代が高騰している今、電気をよく使う家庭ほど発電のメリットが効きます。逆に電気の使用量が少ない家では、高い初期費用に見合いにくいことがあります。給湯省エネ補助で初期費用を抑えつつ、10年単位の光熱費で判断しましょう。

向く家・向かない家

向いている家

  • ガス併用住宅で、電気をよく使う家庭。
  • 発電で買う電気を減らし、電気代高騰に備えたい家庭。
  • 設置スペースを確保でき、初期費用を長期で回収する目線を持てる家庭。

向かない(慎重に検討したい)家

  • オール電化の家(ガスがない家には不向き。エコキュート等が候補)。
  • 電気の使用量が少なく、高い初期費用に見合いにくい家庭。
  • 設置スペースを確保しにくい家。

後悔しない選び方

  • わが家の熱源を確認:ガス併用ならエネファームも候補、オール電化ならエコキュート等が基本。
  • 初期費用と光熱費を長期で比較:本体価格は高めだが発電で電気代を抑えられる。10年単位の収支で判断。
  • 給湯省エネ補助の対象か確認:エネファームは補助額が手厚めの傾向。見積もり段階で対象機種か確認。
  • 工事・契約の前に申請:補助金は着工前申請が原則。自治体の独自補助もあわせて確認。
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よくある質問

エネファームは結局お得ですか?デメリットが気になります。

ガス併用で電気をよく使う家庭には向いており、発電で買う電気を減らせるため電気代高騰への備えになります。一方、本体価格が高め・設置スペースが必要・オール電化の家には不向き、という弱点があります。電気の使用量が少ない家では高い初期費用に見合いにくいことも。給湯省エネ補助で初期費用を抑えつつ、10年単位の光熱費で総合的に判断しましょう。

エネファームとエコキュート、どちらがいいですか?

家の熱源で大きく決まります。オール電化(ガスなし)ならエコキュートが基本、ガス併用住宅ならエネファームも候補になります。エネファームは発電できる強みがある一方で本体価格が高く、エコキュートは比較的安価で電気でお湯を沸かします。初期費用の安さを取るか、発電による電気代の安さを取るかで選ぶとよいでしょう。両者の違いは給湯器の選び方の記事でも解説しています。

エネファームに補助金は使えますか?

はい。国の給湯省エネ事業でエネファーム(家庭用燃料電池)が補助の対象で、給湯器の中でも補助額が手厚めに設定される傾向があります。さらに自治体が独自の補助を出している場合もあります。補助には対象機種の要件があり、工事・契約の前に申請するのが原則です。お住まいの自治体の制度は当サイトの自治体ページでも確認できます。

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補助金は国の制度に加え、市区町村ごとの独自制度を併用できることが多くあります。 下記の都道府県、または検索から、お住まいの自治体で使える制度をご確認ください。

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出典: 経済産業省「給湯省エネ2026事業」等の公式案内、各自治体の補助制度をもとに一般的な内容を整理(費用・補助額・発電量・性能要件は機種や住宅、年度・地域で異なります。具体的な内容は複数の施工会社や公式情報でご確認ください)