解説ガイド ・ デメリット・選び方

エコキュートのデメリットと後悔しない選び方|向かない家・向く家

2026/06/30 更新 ・ 出典は記事末に明記

「エコキュートは光熱費が安いと聞くけど、デメリットは?」「うちに合うか不安」——省エネで補助金も出るエコキュートですが、設置スペースや湯切れ、初期費用といった弱点も確かにあります。この記事では、エコキュートのデメリットを正直に整理し、向かない家・向いている家、後悔しない選び方をやさしく解説します。

この記事の結論まとめ

先に要点だけ
  • 弱点①設置スペース:貯湯タンク+ヒートポンプの2台を屋外に置くため、ある程度の広さが必要。
  • 弱点②湯切れ:貯めたお湯を使う方式のため、使いすぎると湯切れの可能性。容量選びが重要。
  • 弱点③初期費用:本体+工事費は中〜やや高め。ただし給湯省エネ補助の対象で負担を下げられる。
  • 向く家:オール電化・夜間電力が安いプラン・太陽光と組み合わせる家。古い給湯器なら買い替え価値大。

エコキュートの主なデメリット

光熱費の安さで人気のエコキュートですが、仕組み上の弱点も理解して選ぶと後悔を防げます。

デメリット内容対策・考え方
設置スペースが必要貯湯タンクとヒートポンプの2台を屋外に並べて設置する設置場所・搬入経路を事前に確認
湯切れの可能性貯めたお湯を使う方式。使いすぎると足りなくなることがある家族人数に合うタンク容量を選ぶ
初期費用が中〜高め本体+工事費がガス給湯器より高め給湯省エネ補助・相見積もりで負担を抑える
お湯を作るのは主に夜間深夜電力で沸かすため、昼の急な大量使用に弱いことも昼間モードや太陽光連動機種を検討
運転音・ヒートポンプヒートポンプの稼働音。設置位置によっては気になることも寝室や隣家から離れた位置に設置
💡 弱点は「容量選び」と「補助金」でかなり解消できる

湯切れは家族人数に合った容量(370L・460Lなど)を選べば防ぎやすく、初期費用は給湯省エネ補助で負担を下げられます。古い電気温水器やガス給湯器からの買い替えなら、光熱費の削減効果も大きく、デメリットを上回るメリットが見込めます。

向かない家・向いている家

慎重に検討したい(向かない場合がある)家

  • 屋外に2台分の設置スペースを確保しにくい家。
  • 深夜電力が安いプランを使えない、または昼に大量のお湯を使う生活パターンの家。
  • 近く引っ越し予定で、初期費用の回収前に手放す可能性が高い人。

向いている家

  • オール電化、または夜間電力が安いプランを契約している家。
  • 太陽光発電があり、昼の電気でお湯を沸かす連動機種を活かせる家。
  • 10年以上使った古い給湯器を使っていて、買い替えで光熱費を下げたい家。

後悔しない選び方

  • 容量は家族人数に合わせる:3〜4人なら370L、5人以上なら460Lなどが目安。大きすぎると割高、小さすぎると湯切れ。
  • 設置場所と音を確認:2台分のスペースと、ヒートポンプの音が気にならない位置を事前にチェック。
  • 補助金の対象機種か確認:給湯省エネ補助には性能要件がある。見積もり段階で対象機種か業者に確認。
  • 古い給湯器からの買い替えは加算も:撤去加算など、買い替えで補助が上乗せされる場合がある。自治体補助もあわせて確認。
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よくある質問

エコキュートは結局おすすめですか?デメリットが気になります。

オール電化や夜間電力の安いプランを使える家、太陽光と組み合わせられる家には向いており、光熱費の削減効果が期待できます。設置スペースが取りにくい、昼に大量のお湯を使う、深夜電力プランを使えない、といった条件では慎重に検討を。湯切れは容量選び、初期費用は給湯省エネ補助でかなり解消できるため、家の条件に合うかで判断しましょう。

エコキュートは湯切れしませんか?

貯めたお湯を使う方式のため、容量に対して使いすぎると湯切れの可能性はあります。ただし家族人数に合ったタンク容量(3〜4人で370L、5人以上で460Lなどが目安)を選べば、通常の使い方で湯切れを起こすことは多くありません。来客が多い・大量にお湯を使う家庭は、余裕のある容量や昼間沸き増し機能を検討しましょう。

エコキュートに補助金は使えますか?

はい。国の給湯省エネ事業で高効率給湯器(エコキュート等)が補助の対象です。さらに、古い電気温水器や蓄熱暖房機を撤去して買い替える場合は撤去加算が上乗せされることもあります。自治体が独自に省エネ給湯器の補助を出している場合もあるため、お住まいの自治体ページもあわせて確認してください。申請は工事の前に行うのが原則です。

お住まいの自治体で使える制度を探す

補助金は国の制度に加え、市区町村ごとの独自制度を併用できることが多くあります。 下記の都道府県、または検索から、お住まいの自治体で使える制度をご確認ください。

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出典: 経済産業省「給湯省エネ2026事業」等の公式案内、各自治体の補助制度をもとに一般的な内容を整理(容量・費用・補助額・性能要件は機種や住宅、年度・地域で異なります。具体的な内容は複数の施工会社や公式情報でご確認ください)